マイホームの売買の際に売主と買取り側でのやり取りや契約の際にトラブルや不都合が起こる場合があります、スムーズに不動産を売買するために今回は、マイホームを売るときによくある問題と、その解決方法を紹介します。

■買取り側とのトラブル
1.不動産を引き渡す前にキャンセルされた
マイホームを売買する際によくあるトラブルが、契約する時の問題です。なかでも、家を購入の後契約をしたがその契約を直前に解約したいと言われ裁判に発展するケースがあります。当然、売主も契約解除を拒否することもできるので、告訴問題になっていきます。そのため、購入後の突然の契約解除に対して、お互いにペナルティを取り決めておき、話し合っておくようにしましょう。

2.住宅ローンの審査に通らない
買う側に購入の意思があっても、住宅ローンの審査に受からなかった場合には、特約により契約は解除されてしまいなかったことになってしまいます。その時は、法律により購入が出来なくなってしまうので解約に応じるしかありません。

3.契約の後に修繕費を請求される
マイホームの売買契約の約束をした後に、買い手側から修繕費を請求される場合があります。しかし、本当に売り手側に修繕の責任があるのかを確認しましょう。契約の際に買い手に報告していた不具合であれば、売り手が修繕費を負担しなくてもいい場合があります。もし、修繕費を請求された場合には契約内容をきちんと把握し、どちらに責任があるのかを確認しましょう。

■不動産会社とのトラブル
1.途中で売るのをやめた場合による違約金
マイホームの購入希望者が現れたが、やはり売るのを止めた場合には、不動産会社から違約金を請求される可能性があります。しかし、買い手側と売買の契約を結んでなかったときには契約を違反した事実が残っていないため、違約金を払う必要はありません。ただし、売買契約を結んでしまっていた場合には、解約するとしても仲介手数料は支払わなければならない可能性が高いので、契約をする際には慎重に契約を結ぶようにしましょう。

2.媒介手数料の契約の際に手数料が請求された
マイホームを売買する際の契約によっては、契約期間内に契約解除してしまうと解約手数料が発生してしまう場合があります。一般媒介契約の場合には、不動産会社側の負担も少ないので、契約解除を申請しても手数料が発生することはなかなかありません。しかし、不動産会社を仲介の専任媒介契約の場合には、仲介業務を義務付ける代わりに契約期間内の解約には手数料がかならず発生します。

3.不当なクリーニング代と測量代の請求
マイホームを現状のまま引き渡しの特約だったが、不動産会社からマイホームのクリーニング費用を請求されたり、契約を終えた後に測量費用を請求されるなどの場合には、悪徳な不動産会社に騙されている場合があります。基本的には、マイホームのクリーニングや測量代は、契約を結んでいる限り費用を負担することはありません。

■まとめ
納得できる不動産売買は、住んでいた住宅によって査定額は大きく変わってしまうことは当然として、担当してもらう不動産会社の販売能力も大きく関わってきますし、色々とトラブルが起きてしまうマイホームの売買を任せられる不動産会社を見つけて行くことも大切です。

マイホームの売買についてよくわからない方は、株式会社 東宝ハウス浦和まで問い合わせください。